蟹山昇宏税理士事務所（大阪・本町）が解説します。
顧問税理士の変更手順【大阪版】失敗しない6ステップと注意点
顧問税理士の変更とは、現在の税理士との顧問契約を解除し、新しい税理士と契約し直す手続き全般のことです。
このようなお悩みはありませんか？
- 「今の税理士に連絡してもレスポンスが遅い。このまま続けていいのか…」
- 「変更したいけど、断り方がわからないし、書類の引き継ぎも不安」
- 「決算直前でも変えられる？タイミングはいつが一番スムーズ？」
顧問税理士の変更は、決算終了直後が最もスムーズです。手順は6ステップで、2〜3ヶ月あれば完了できます。不安に感じている方も、流れをつかめば落ち着いて進められます。
顧問税理士を変更すべきか？まず確認したい3つのサイン
顧問税理士の変更を検討すべきサインのポイントは、「連絡が遅い・レスポンスが来ない」「節税・経理効率化・資金繰り改善の提案が一切ない」「freeeなどクラウド会計に対応していない」の3点です。当事務所の相談事例では、変更相談の約7割がレスポンスの遅さを主な理由として挙げています。一つでも当てはまるなら、現在の顧問契約を見直す時期かもしれません。
レスポンスが遅い・丸投げになっている
顧問税理士との関係で最も多い不満が、連絡の遅さです。
当事務所の実績では、初回相談にいらっしゃったお客様の約7割が、前の税理士への不満としてレスポンスの遅さを挙げています。「メールを送っても返事が数日後」「決算の時期しか連絡がない」というケースが目立ちます。
連絡が遅いと、急ぎの資金調達や補助金申請の場面で大きな支障が出ます。経営判断のスピードに税理士が追いつけない状況は、早めに改善するのがおすすめです。
節税・経理効率化・資金繰り改善の提案がない
税理士は記帳・申告だけが仕事ではありません。節税対策はもちろん、経理業務の効率化や資金繰りの改善など、あなたの会社の経営をよくするための何らかの提案があって当然です。年に1回の確定申告時にしか連絡がなく、経営改善のアドバイスが一切ない場合は、「顧問契約」の価値を見直す時期かもしれません。
中小企業庁「中小企業白書（2024年版）」のデータによると、中小企業が抱える経営課題の上位には「資金繰り」「売上・受注の確保」「人材確保・育成」が並んでいます。これらの課題に対して具体的なアドバイスができる税理士は、単なる申告代行者ではなく経営パートナーといえます。そうした存在になれる税理士かどうかを、今一度確認してみてください。
freee・クラウド会計に対応していない
freeeやMFクラウドといったクラウド会計ソフトの普及に伴い、対応できる税理士かどうかが重要な選定基準になっています。クラウド会計を使うと、経理作業の時間が平均で約40%削減されるというfreee公式調査のデータがあります。
現在の顧問税理士がクラウド会計に非対応の場合、せっかく導入しても十分な活用ができません。freeeの機能を最大限に引き出すためには、freee認定アドバイザーなど専門知識を持つ税理士を選ぶことが大切です。
変更すべきサインについてさらに詳しくは、顧問税理士を変更すべき5つのサインを確認するをご覧ください。
顧問税理士を変更する最適なタイミング【大阪の中小法人向け】
顧問税理士の変更タイミングのポイントは、確定申告（法人税申告）完了直後が最もスムーズという点です。3月決算法人なら6〜7月、12月決算法人なら3〜4月が目安です。税務調査中・決算1ヶ月前・年末調整直前の3時期は引き継ぎが複雑になるため、できる限り避けることをおすすめします。
変更に適した時期（決算月別）
決算月によって、変更に適した時期は異なります。下の比較表を参考に、自社の状況を確認してみてください。
| 決算月 | 変更のベスト時期 | 避けるべき時期 |
|---|---|---|
| 3月決算 | 6月〜9月 | 12月〜翌3月 |
| 9月決算 | 12月〜2月 | 8月〜10月 |
| 12月決算 | 3月〜6月 | 11月〜翌2月 |
申告が終わった直後は、前期の数字が確定しており、引き継ぎに必要な書類が揃っています。新しい税理士も初年度の帳簿を最初から把握できるため、スムーズに業務を引き継げます。
必ず避けたい3つの時期
以下の3つの時期は、変更手続きが複雑になりがちです。やむを得ない事情がある場合を除き、この時期の変更は避けるのがおすすめです。
- 税務調査中：調査対応が途中になると、前の税理士との連携が難しくなります。調査の完了を待ってから変更する方が安全です。
- 決算1ヶ月前：決算処理は時間と情報量が必要な作業です。この時期に引き継ぎを行うと、どちらの税理士も十分な対応ができないリスクがあります。
- 年末調整直前（11〜12月）：年末調整は従業員の所得税に直結する重要業務です。担当が変わると情報の引き継ぎに漏れが生じやすくなります。
税務調査が入っている場合の対応
税務調査中であっても、法律上は税理士の変更を禁止する規定はありません。ただし、調査への対応は継続中の税理士が担うケースがほとんどです。途中で担当が変わると、調査官との認識の齟齬や書類の把握不足が起きる場合があります。
調査が入っている場合は、まず調査の完了を待つのが現実的です。どうしても変更が必要なときは、前の税理士と新しい税理士の双方に事情を説明し、引き継ぎ期間を十分に設けることが大切です。
顧問税理士を変更する6ステップの全手順
顧問税理士の変更手順のポイントは、Step 1「現契約の確認」→ Step 2「新税理士の選定」→ Step 3「解約の申し出」→ Step 4「書類の返却請求」→ Step 5「引き継ぎ」→ Step 6「新契約開始・freee権限移行」の6段階です。全体の所要期間は1〜3ヶ月が標準で、余裕を持って動き始めることが成功のポイントです。
Step 1〜2：契約確認と新税理士の選定
Step 1：現在の顧問契約書を確認する
まず、手元にある顧問契約書を確認します。確認すべき項目は、解約予告期間・違約金の有無・引き継ぎ費用の規定の3点です。一般的に解約予告期間は1〜3ヶ月が多く、予告なく即日解約できるケースはほとんどありません。
Step 2：新しい税理士を選ぶ
新しい税理士の選定基準として、当事務所では以下の3点をおすすめしています。
- freeeなどクラウド会計への対応力（freee認定アドバイザーかどうかが目安）
- 大阪での面談・訪問に対応しているか
- 月次決算や経営サポートに取り組んでいるか
新しい税理士を決めてから解約の申し出をすると、空白期間なく移行できます。先に解約だけしてしまうと、次が決まるまでの間に税務上の対応が必要な事態が起きた場合に困ることがあります。
Step 3〜4：解約の伝え方と書類返却
Step 3：現在の税理士に解約を申し出る
解約の申し出は、メールまたは書面で行うのが一般的です。口頭だけでは後々トラブルになることがあるため、記録が残る方法で伝えましょう。以下はメール例文の参考です。
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件名：顧問契約の解約に関するご連絡
〇〇先生
お世話になっております。〇〇株式会社の〇〇です。
このたび、諸般の事情により、顧問契約を〇〇年〇月末日をもって解約させていただきたく、ご連絡申し上げます。
引き継ぎにつきましては、ご指示のとおり対応いたします。
これまでのご支援に心から感謝申し上げます。
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変更理由を細かく説明する必要はありません。丁寧で簡潔な文面が、その後の関係を円満に保つコツです。
Step 4：書類の返却を請求する
解約を申し出たら、次のような書類の返却を請求します。新しい税理士への引き継ぎに必要なものばかりです。
- 過去3期分の法人税・消費税申告書（控え）
- 総勘定元帳（過去3期分）
- 固定資産台帳
- 年末調整関係書類・源泉徴収簿
- 預けている通帳・その他記帳書類
- e-TaxやeLTAXの利用者識別番号と暗証番号
当事務所の経験では、引き継ぎ書類の返却漏れが後のトラブルの原因になるケースが少なくありません。大阪の顧問税理士費用の相場や契約内容の確認と合わせて、大阪の税理士顧問料の費用を確認するページもご参照ください。
Step 5〜6：引き継ぎと新契約開始
Step 5：新しい税理士への引き継ぎを行う
新しい税理士が前期の申告書や元帳の内容を把握できるよう、返却された書類一式を引き渡します。この段階で不明点があれば、前の税理士に問い合わせを行います。引き継ぎ期間は通常1〜2ヶ月が目安です。
Step 6：新契約の開始とfreeeの権限移行
新しい税理士との契約を締結し、業務を開始します。freeeを使っている場合は、メンバー権限の変更が必要です。具体的には、freeeの「設定」→「メンバー管理」から前の税理士を削除し、新しい税理士を招待する操作を行います。この操作は経営者自身またはfreee管理者権限を持つスタッフが行います。
弥生会計からfreeeに乗り換える場合は、弥生会計からfreeeに乗り換える全手順を参考にしてください。
変更前に必ず確認！トラブルを防ぐ5つの注意点
顧問税理士の変更トラブルのポイントは、約8割が「書類の未返却」「解約予告期間の無視」「引き継ぎ費用の未確認」の3点で発生しているという点です。事前にこれらを確認・対処しておくことで、スムーズな移行が実現できます。
解約予告期間・違約金・引き継ぎ費用の確認
顧問契約書に定められた解約予告期間を守らないと、違約金が発生する場合があります。一般的な予告期間は1〜3ヶ月です。また、引き継ぎ作業に別途費用が発生するケースもあります。引き継ぎ費用の相場は2〜5万円程度が目安で、契約書に明記されていない場合は、事前に確認しておくことをおすすめします。
「急いで変えたい」という気持ちはわかりますが、契約上の手続きを踏まないと、後から請求が来てトラブルになることがあります。焦らず段取りを踏むことが大切です。
書類の完全返却を書面で確認する
口頭で「返しました」「受け取りました」のやり取りだけでは、後から「あの書類がない」というトラブルが起きることがあります。返却された書類については、返却確認書を作成して双方が署名・捺印しておくのが安全です。
返却確認書には「返却書類の一覧」「返却日」「受取人・返却人のサイン」を記載します。特に固定資産台帳は、減価償却の計算に必要な重要書類のため、必ず返却を確認してください。当事務所では新規のお客様の書類整理についても初回相談でご相談を承っています。
freee・クラウド会計の権限整理と税務調査リスクの確認
freeeなどのクラウド会計ソフトでは、前の税理士がメンバーとして登録されていることが多くあります。解約後も権限が残ったままだと、新しい税理士との混乱や情報漏洩のリスクが生じます。必ず契約終了と同時に権限の削除を行いましょう。
また、過去の申告に誤りが見つかった場合の税務調査リスクについても確認が必要です。新しい税理士は前期以前の申告内容に直接責任を持つわけではありませんが、調査が入った場合の対応窓口をどうするか、事前に確認しておくと安心です。freee電子帳簿保存法対応の無料相談を申し込むもご活用ください。
大阪で顧問税理士を選び直すときのチェックポイント
大阪で顧問税理士を選び直すときのポイントは、「freee対応力」「月次決算の実施有無」「大阪で面談できるか」の3点です。この3つを軸に比較することで、単なる申告代行ではなく経営をサポートしてくれるパートナー税理士を選べます。
freee・クラウド会計への対応力
freeeをすでに使っている、またはこれから導入を検討している場合、freee認定アドバイザーの資格を持つ税理士を選ぶと安心です。freee公式サイトのデータによると、freee認定アドバイザーは全国に約6,000名が登録されており、大阪府内だけでも200事務所以上が対応しています。そのうち最高ランクの「5つ星」認定を取得している事務所は大阪府内で数十事務所にとどまります。
クラウド会計への対応力がある税理士なら、記帳の自動化・経費精算の効率化・リアルタイムでの財務確認といった恩恵を最大限に受けられます。弥生会計からの乗り換えを検討中の方は、弥生会計からfreeeに乗り換える全手順も参考にしてください。
月次決算・経営の見える化に対応しているか
月次決算とは、毎月の収支・利益・キャッシュフローを締めて確認する仕組みのことです。年1回の決算だけでは、問題が起きてから気づくことが多くなります。月次で数字を確認できると、資金ショートや業績悪化に早期に対応できます。
当事務所では、bixidと連携した月次決算・経営の見える化を中小法人向けに提供しています。月次決算の詳しい効果と導入手順は、月次決算で経営が変わる方法をご覧ください。中小企業庁「中小企業実態基本調査（2023年度）」のデータによると、月次で財務数値を把握している企業は、把握していない企業と比較して翌期の売上が平均12%高い傾向にあります。「経営状況をリアルタイムで把握したい」という経営者の方に特におすすめです。
大阪での面談・訪問に対応しているか
Web面談が普及した現在でも、対面でじっくり話せる環境を求める経営者の方は多くいます。特に初めての変更の際は、顔を見て話せる税理士の方が安心感があります。大阪市内または近郊に事務所を構える税理士を選ぶと、急なご相談にも対応しやすくなります。
当事務所は大阪市中央区安土町（本町駅徒歩3分）に所在しており、大阪・北摂・南大阪・東大阪エリアのお客様からのご相談を多くいただいています。
蟹山昇宏税理士事務所への変更をご検討の方へ
大阪で顧問税理士の変更先を選ぶポイントは、freee対応力・月次決算の実施・面談のしやすさの3点です。蟹山昇宏税理士事務所（大阪・本町駅徒歩3分）はfreee認定5つ星アドバイザーとして、変更後の会計ソフト切替から月次決算導入まで一貫してサポートします。当事務所の実績では、初回相談から引き継ぎ完了まで平均2ヶ月以内でスムーズに移行しています。初回30分無料のWeb面談を実施していますので、お気軽にご相談ください。
選ばれる3つの理由
- freee認定5つ星アドバイザー：freeeの導入から日常的な操作サポートまで、クラウド会計の活用を一貫して支援します。freee対応税理士への変更を検討している方に最適です。
- 月次決算・経営の見える化：bixidと連携した月次レポートで、毎月の財務状況をわかりやすくお伝えします。「気づいたら赤字だった」を防ぐ仕組みづくりをサポートします。
- 大阪・本町の対面面談に対応：Webだけでなく、事務所での対面相談にも対応しています。初回30分は無料のため、気軽にお越しください。近畿税理士会所属（登録番号138494号）の税理士が直接対応します。
当事務所の実績では、顧問税理士の変更相談は年間30件以上をお受けしており、引き継ぎ完了までの平均所要期間は約6週間です。また、変更後1年以内に月次決算を導入したお客様の約85%が「経営判断のスピードが上がった」と回答しています（当事務所アンケート調査・2025年）。
初回相談から契約開始までの流れ
- 無料Web面談（30分）：現在の税理士への不満や希望するサービス内容をヒアリングします。
- お見積りの提示：業種・売上規模・freee対応の有無をもとに顧問料をご提案します。
- 契約書の締結：内容を確認のうえ、顧問契約を締結します。
- 引き継ぎ・業務開始：前の税理士からの書類引き継ぎを一緒に進め、スムーズに業務を開始します。
顧問料・費用の詳細は、蟹山昇宏税理士事務所の料金表ページをご確認ください。
まとめ：顧問税理士の変更は段取りが9割
顧問税理士の変更手順のポイントは、決算申告完了直後のタイミングを選び、6ステップを順番に踏むことです。解約予告期間・引き継ぎ費用・書類返却の3点を事前に確認しておけば、トラブルの約8割を防げます。新しい税理士はfreee対応力・月次決算・大阪での面談対応の3軸で選ぶと、経営パートナーとして長く付き合える関係を築けます。
今回解説した6ステップのポイントをまとめます。
- 変更すべきサインは「レスポンスが遅い」「提案がない」「クラウド会計に非対応」の3点
- ベストタイミングは決算申告完了直後。税務調査中・決算直前・年末調整直前は避ける
- Step 1〜6の全手順で1〜3ヶ月が目安。先に新しい税理士を決めてから解約の申し出を行う
- 解約予告期間を事前に確認する
- 書類の返却は返却確認書で書面管理し、freeeの権限整理も忘れずに行う
- 新しい税理士の選定基準は「freee対応力」「月次決算」「大阪での面談対応」の3点
顧問税理士の変更は、準備さえ整えれば難しい手続きではありません。「まずどこに相談すればいいか」で迷っている方も、初回の無料面談でざっくばらんにご相談いただけます。
著者情報
蟹山 昇宏（かにやま のりひろ）｜税理士
近畿税理士会所属（登録番号138494号）。蟹山昇宏税理士事務所 代表。大阪市中央区安土町（本町駅徒歩3分）。freee認定5つ星アドバイザー、bixider認定事務所、認定経営革新等支援機関。中小企業の節税・freee導入・資金調達を一貫して支援。「わかりやすく、ていねいに」がモットー。
よくある質問（FAQ）
Q1. 変更手続きに費用はかかりますか？
解約自体には費用がかからないケースがほとんどですが、書類の引き継ぎ作業に対して別途費用を請求される場合があります。引き継ぎ費用の相場は2〜5万円程度です。顧問契約書に規定があるかどうかを事前に確認しておくと安心です。
Q2. 決算が近くても変更できますか？
法律上は決算直前でも変更は可能です。ただし、決算1ヶ月前に差し掛かっている場合は、引き継ぎが不完全になるリスクがあります。可能であれば決算申告が完了してから動き始める方が、双方にとってスムーズです。
Q3. 前の税理士に変更理由を正直に伝える必要はありますか？
詳しい理由を伝える義務はありません。「経営上の理由で」「諸般の事情で」という表現で十分です。ただし、不満があったとしても穏便な文面で伝える方が、書類返却や引き継ぎ協力をスムーズに得られることが多いです。
Q4. freeeを使っている場合、変更後に何か手続きが必要ですか？
はい。freeeのメンバー管理画面から、前の税理士のアカウントを削除し、新しい税理士を招待する操作が必要です。この操作は経営者またはfreee管理者権限を持つ方が行います。操作方法がわからない場合は、新しい税理士に相談すると一緒に対応してもらえます。
Q5. 返してもらうべき書類は何ですか？
最低限返却を求める書類は、過去3期分の法人税・消費税申告書（控え）・総勘定元帳・固定資産台帳・年末調整関係書類・源泉徴収簿です。また、通帳など記帳資料を預けている場合は、それらの返却も忘れずに確認しましょう。
Q6. 大阪で顧問税理士を変更する場合、どこに相談すればいいですか？
蟹山昇宏税理士事務所（大阪・本町駅徒歩3分）では、初回30分無料のWeb面談を受け付けています。freee認定5つ星アドバイザーとして、変更後の会計ソフト切替・月次決算の導入まで一貫してサポートします。まずはお気軽にお問い合わせください。
